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産婦人科のご紹介

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01概要


主任部長   長谷川雅明

産婦人科として次の3つの分野を行っています。

  1. 婦人科
  2. 産科(正常妊娠・異常妊娠)
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  3. 生殖医療(反復流産治療を含む)
       生殖医療ホームページへ

いずれもプライマリ・ケアから高度先進医療までのあらゆる次元に対応可能な体制を目標としています。

診察は、月、水、木曜日は5診立て、火、金曜日は4診立てで行っています。内容は初診、再診(2診立て)、妊婦健診、生殖医療外来です。初診を除く外来は予約制となっています(地域医療連携室を通して初診も予約が取れます)。土曜日は、妊婦健診、生殖医療外来の2診立てです。

病棟は1病棟3階西が婦人科病棟を含む女性病棟、1病棟4階西が産科病棟、1病棟4階東が総合周産期母子医療センター産科部門になります。



02診療内容

婦人科

子宮頸癌に関しては、検診により初期段階で発見されると予後は良好で、子宮を温存した治療も可能ですが、我が国では子宮頸癌検診の受診率はまだ十分とはいえず、時に進行した段階で発見されることもあります。ある程度進行した場合でも、広汎子宮全摘や放射線化学療法により、根治を目指して治療しています。広汎性子宮全摘除術を行う場合には、根治性を損なわないように注意した上で神経温存術式を行っており、大半の患者で排尿機能は良好に保たれています。近年生活の欧米化に伴い、子宮体癌は明らかに増加しています。若年発症で、一定の条件を満たしている場合には、ホルモン療法により妊孕性温存を図る治療も行っています。やや進行の見られる場合にも、腎静脈レベルまでの傍大動脈リンパ節郭清や術後の化学療法も含めた治療で、根治を目指してゆきます。また、腹腔鏡下子宮悪性腫瘍手術も取り入れています。

卵巣癌は、一般的な癌に比べて、進行した状態で発見されることが多いという特徴があります。一方で、抗がん剤の効果も高いという特徴ももっており、非常に進行した状態でも、その後の治療で根治にいたる場合もあります。治療にあたっては、外科等の協力も得て極力病巣部位の摘出につとめ、術後の抗がん剤との組み合わせで、良好な予後を目指してゆきます。化学療法に関しては、近年新たに開発された制吐剤を用い、副作用軽減につとめています。患者様の生活を考え、通院での化学療法を主体としています。

子宮筋腫は非常に頻度が高い疾患ですが、発生部位や発症年齢、増大のスピードなど千差万別であり、それぞれの患者さんの状態により治療戦略をたてています。閉経間近であったり、症状があまりない場合は、ホルモン療法や経過観察も可能ですが、手術が必要な場合には、開腹もしくは腹腔鏡、子宮鏡での子宮筋腫核出や、子宮全摘など、患者さんの状態にあわせて治療を行っています。最近では子宮全摘は腹腔鏡下に行うことが主になっています。

良性の卵巣腫瘍(多くは嚢腫)や子宮内膜症については腹腔鏡を用いた手術を行っています。また、子宮内膜症については近年低用量ピルや黄体ホルモン剤が保険で使えるようになっており、積極的に利用しています。帝王切開術を除く年間の手術症例数は約620例です。

多嚢胞性卵巣症候群、拒食性無月経、高プロラクチン血症、月経前症候群などをはじめとする若年婦人の月経異常症例、ホルモン異常症例に対する治療は、長期間の対応が必要となります。また、更年期障害をはじめとして、高齢婦人の増加に伴い、骨塩量測定を行いながらのホルモン補充療法(HRT)など、女性の一生を通じての健康管理も大きな課題となっています。

産科

平成25年の分娩数は1363例で、分娩を取り扱う施設の減少もあり、当院での分娩数は増加傾向にあります。地域の周産期医療を守る観点からも、極力妊婦さんの受け入れを行うことは重要であると考えています。

当院では産婦さんのアメニティーを重視した自然分娩を基本方針としておりますが、適応により陣痛誘発、分娩促進も行っています。また、母子の安全に関しては細心の注意を払っております。毎回の妊婦健診では、医師の診察のほかに助産師による個別指導をあわせて行っています。最近では助産師外来も開設し、また、妊娠経過中に前後4回の母親教室(土曜日午後)、2回の両親学級(水曜日夜)を開いています。さらに、産後の乳房外来、個別電話訪問を行うとともに、産後3か月目の褥婦を対象に「赤ちゃん同窓会」を開いており好評です。

正常分娩では妊婦の希望するバースプランを助産師が援助します。また、分娩直後の母子接触にも心がけており、早期の母児同室を行い、母乳栄養を促進しています。

合併症妊娠•分娩については、近隣施設からの母体搬送を常時受け入れており、その数は年々増加の傾向にあります。合併症妊婦、胎児奇形をはじめとする胎児疾患、切迫早産、前期破水症例など、平成25年は122例の母体搬送がありました。

当院の周産期母子センターは、総合周産期母子医療センターとして県の指定を受けています。産科のMFICU(母体胎児集中治療管理室)6床が分娩部に設置されており、隣接したNICUでは超低出生体重児から極低出生体重児、低出生体重児、合併症を有する新生児の管理を行っています。小児科未熟児医療チームと分娩前からのカンファレンスで治療方針を検討しながら運営にあたっています。 胎児の疾患に関しては、胎児輸血、胎児胸腹水の除去、人工羊水注入等を積極的に行っており、胎児心疾患に関しても小児科循環器グループと共同で管理にあたっています。胎児に問題のある方では夫婦の心理的負担も大きく、臨床心理士によるサポートも行っています。

生殖医療 生殖医療ホームページへ

専門の生殖医療外来を月曜日〜土曜日に開いています。挙児希望が主訴の患者さんでは、初回から生殖医療外来で診察を行っています。

不妊症では、まず系統的な検査によりその原因を追及し、適切な治療法を検討します。子宮鏡、腹腔鏡検査も積極的に取り入れています。当院では、排卵誘発などのホルモン治療、夫精子を用いた人工授精(AIH)などの一般的な生殖医療から体外受精、顕微受精、胚凍結保存までのあらゆる段階の生殖医療を行っており、その治療成績は全国的にも上位に位置するものです。卵管閉鎖症例では卵管鏡による卵管疎通治療を県内で初めて取り入れています。

一般的な生殖医療で妊娠が困難な症例では、体外受精などの生殖補助医療技術(ART)の適応となります。当院では毎月「体外受精説明会」を開いています。当院のARTでの出産率ですが、2010~2015年で、初回採卵で出産に至った方は、34歳以下で58%、35~39歳で43%、40~42歳で18%、43歳以上で0%でした。説明会では治療方法、治療成績、副作用、費用などを説明し、ARTに踏み切るかどうかを相談しています。

泌尿器科不妊グループとの密接な連携は男性生殖医療には欠かすことはできません。これまで不可能と考えられていた無精子症症例でも、精巣内精子採取と体外受精の組み合わせにより妊娠、分娩に成功しています。

不育症とは、妊娠はするものの流産を繰り返すものです。当院では不育症に対しても系統的な検査を行っています。希望により、ご夫婦、流産絨毛の染色体検査も実施しています。それらの検査結果を踏まえて、子宮奇形に対する手術療法、抗リン脂質抗体症候群に対する薬物療法などを行います。


03その他

施設認定

  • 総合周産期母子医療センター
  • 日本産科婦人科学会専門医制度卒後研修指導施設
  • 日本周産期・新生児医学会周産期専門医制度暫定研修施設
    (基幹、母体・胎児専門医)
  • 岡山県母体保護法指定医研修指定指導病院

初期・後期研修医、専門修練医募集


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