当院について
がんへの取り組み
homeトップページ > 当院について > 認定施設一覧 > 地域がん診療連携拠点病院

地域がん診療連携拠点病院

指定

当院は、岡山県知事よりの推薦をいただき、平成15年12月16日付けで厚生労働大臣から「地域がん診療連携拠点病院」 に指定されました。(全国にがん診療連携拠点病院399箇所、地域がん診療病院28箇所 ※平成28年4月1日現在)

これは、質の高いがん医療を全国で等しく実施できるようにするため、わが国に多いがん(肺がん・胃がん・大腸がん、乳がん等)について、各地域におけるがん診療の連携・支援を推進するために拠点として設けられる病院です。

岡山県 がん拠点病院
岡山県では、地域の中核となってがん診療連携を推進する6つの「地域がん診療連携拠点病院」と「岡山県がん診療連携拠点病院」(岡山大学病院)、拠点病院とグループ指定により連携する2つの「地域がん診療病院」、がん診療連携拠点病院に準じる4つの「がん診療連携推進病院」が共同し、より一層の医療水準向上に努めています。

がん診療への取り組みとともに、市民公開講座の開催、冊子による情報提供、がんサロンの開催など、啓蒙活動も行っています。


役割

地域がん診療連携拠点病院の役割としては、次のようなものです。

  • 継続的に全人的な質の高いがん医療を提供する体制を確保する。
  • 地域におけるがん診療に従事する医師等に対する研修の機会を提供する。
  • 地域の医療機関及び県民に対し、必要ながん医療に関する情報提供を行う。

診療

当院は次のような診療機能を持っています。

スタッフ 職員数 3,023名 (医師約465名) (平成27年4月1日現在)
施  設 血管造影 8室、内視鏡検査ベッド 10台
設  備 CT6台、MRI7台 ライナック2台、ラルストロン1台 PET-CT2台 他


がん対策推進基本計画

平成18年6月16日、がん対策基本法案が成立し、平成19年6月15日、がん対策推進基本計画が閣議決定されました。
がん対策基本法 第一章第二条 基本理念に

  1. がんの克服を目指し、がんに関する専門的、学際的又は総合的な研究を推進するとともに、がんの予防、診断、治療等に係る技術の向上その他の研究等の成果を普及し、活用し、及び発展させること。
  2. がん患者がその居住する地域にかかわらず等しく科学的知見に基づく適切ながんに係る医療を受けることができるようにすること。
  3. がん患者の置かれている状況に応じ、本人の意向を十分尊重してがんの治療方法等が選択されるようがん医療を提供する体制の整備がなされること。
  4. がん患者が尊厳を保持しつつ安心して暮らすことのできる社会の構築を目指し、がん患者が、その置かれている状況に応じ、適切ながん医療のみならず、福祉的支援、教育的支援その他の必要な支援を受けることができるようにするとともに、がん患者に関する国民の理解が深められ、がん患者が円滑な社会生活を営むことができる社会環境の整備が図られること。
  5. それぞれのがんの特性に配慮したものとなるようにすること。
  6. 保健、福祉、雇用、教育その他の関連施策との有機的な連携に配慮しつつ、総合的に実施されること。
  7. 国、地方公共団体、医療保険者、医師、事業主、学校、がん対策に係る活動を行う民間の団体その他の関係者の相互の密接な連携の下に実施されること。
  8. がん患者の個人情報の保護について適正な配慮がなされるようにすること。

と掲げられております。

がん対策推進基本計画


岡山県におけるがん診療連携体制

岡山県内におけるがん診療の質の向上及び、がん診療の連携協力体制の構築を目的に「岡山県がん診療連携協議会」が、平成18年10月23日に第1回目を開催以降、県がん診療連携拠点病院のもと年数回開催されています。

がん診療に係る情報交換やがん地域連携パスなどの一覧の作成・共有、院内がん登録データの分析・評価、医師の派遣に係る調整、医師を対象とした研修計画の作成など、岡山県のがん診療に関する様々な事項について協議を行っています。

日本臨床腫瘍学会認定研修施設

日本臨床腫瘍学会は、がん薬物治療に精通する医師(がん薬物療法専門医)を養成し、医療の向上と国民の福祉に貢献することを目的として専門医制度を設けました。学会発足時において、指導医資格審査部会で認定し委嘱した暫定指導医を置くことになっております。当院は、暫定指導医に2名認定され、2004年認定研修施設になりました。認定研修施設の必要条件は以下の通りです。

  1. 悪性腫瘍患者が常時20名以上入院し、年間がんの薬物療法が50例以上施行されていること
  2. 指導医2名以上または指導医1名、専門医1名以上が常勤し、指導責任者の下に十分な指導体制がとられていること
  3. 本学会の研修カリキュラムに基づく研修が実施されていること
  4. 施設IRBが機能していること
  5. がん薬物療法に精通した薬剤師、看護師がいること
  6. 病理学会認定病理専門医が勤務していること
  7. 緩和医療の体制が整っていること
  8. がんに関連した緊急事態に対応できる体制が整備されていること
  9. 院内に放射線治療装置が整備されていること
  10. 院内がん登録が実施されていること
  11. 剖検が実施できる体制が整っていること

日本がん治療認定医機構認定研修施設

2006年12月に日本がん治療認定医機構が発足しました。
その目的は、
①日常的がん治療水準の向上を目指し、
②その共通基盤となる臨床腫瘍学の知識、基礎的技術に習熟し、
③医療倫理に基づいたがん治療を実践する優れた医師の養成と認定を行い、日本における
 がん治療の発展と進歩を促進させる
ことです。

暫定教育医は、認定研修施設に常勤し、研修プログラムおよび関連活動に従事し、教育・研究・運営や研修者の実践・習熟度・技能の評価を行い、がん治療研修者を監督、教育するものであります。
当院では、2007年に暫定教育医として8名が認定され、そして認定研修施設に認定されました。


ページの先頭へ