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 リハビリテーション科・リハビリテーションセンターのご紹介

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概要

リハビリテーション科は、「運動機能障害および精神障害等の障害を持つ人」を対象として医学的リハを実施する診療科です。日常生活における実用的な諸活動を実現していただくために、理学療法、作業療法や言語聴覚療法等の治療を適切な計画のもとに行っています。

対象疾患

「障害を持つ人」を対象としていますので対象とする疾患は広範囲におよび、以下のように挙げられます。

  • 脳血管障害、その他の脳疾患(頭部外傷、脳炎など)
  • 脊髄損傷、その他の脊髄疾患(二分脊椎など)
  • 脳性麻痺、その他の小児疾患
  • 神経および筋疾患(筋ジストロフィー、多発性硬化症、パーキンソン病など)
  • 関節リウマチ、その他の骨・関節疾患(外傷を含む)
  • 切断
  • 呼吸器疾患(慢性閉塞性肺疾患など)
  • 循環器疾患(心筋梗塞など)
  • 代謝疾患(糖尿病など)
  • 開胸・開腹術後
  • 悪性腫瘍の治療中・後や熱傷後
主任部長 伊勢 眞樹

診療圏

倉敷市内在住の方を中心として、岡山県西部域が診療圏となっています。

科基本方針と特徴

「障害を持つ人の回復能力(回復機能、残存機能、代償機能)を生かした日常生活の自立への援助は専門知識と技術を持ち訓練を受けたものでなければできない」という原則に則り、リハ科医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士等の専門スタッフが各々の専門知識と技術を最大限に活用して「障害を持つ人」の院内および地域でのノーマライゼーションを行っています。

急性期先進医療基幹病院のリハ科として以下の3項目を運営方針としています。

  1. 疾患の初期治療の段階で理学・作業・言語聴覚療法を安全に効果的・効率的に行うこと。
  2. 最新・最高のリハ知識と技術を獲得し実行すること。
  3. 急性期リハセンターとして、地域の中核センターとしての役割を果たすこと。

治療においては、安全性を重視し「理学・作業・言語聴覚療法実施上の内規」を定めて治療の実施・中止基準に基づいて行っています。また、人工膝・股関節置換術、大腿骨頚部骨折術、開胸術などの術前・後プログラムや呼吸・糖尿病の運動療法プログラムなどを作成し早期より効果的・効率的な治療を行っています。現在、呼吸理学療法士は10名であり集中治療センターでの排痰訓練などを行い、早期離床を可能にしています。計測機器としては、ゲイトスキャンという歩行分析装置で下肢手術前後の歩行やパーキンソン病の歩行の経過を客観的・定量的に評価し、治療に生かしています。治療機器としては、筋力強化が困難な場合にパワーリハ機器を用いた活動性の向上を行っています。さらに、退院後も充実した日常・社会生活を営むために必要な継続的で均質なリハ医療を受けることが可能となるように、近隣の病院、診療所、施設との治療実施経過報告書による情報の伝達やカンファレンスによる交流を行い、連携を深めています。

将来構想

今後は、高品質の急性期リハ医療を適切・的確・適時に投与ができる世界水準のリハ科・リハセンターを目指します。それには、まず、@現在行われているリハ医療の機能の分化と包括化をさらに充実させリハ医療の品質とリハスタッフの品位の向上を行い、つぎに、A地域の医療機関との教育研修ユニット構築による人材の育成と確保を行います。さらに、B現在行われている地域連携の効率化と連続化をより強化して、地域とのボーダーレスリハ医療が行われるように努力いたします。

実際には、急性期先進医療基幹病院のリハ科として、日常生活活動の早期獲得・早期自宅退院を目的に集中治療センターにおける専門リハスタッフの技能をより強化し、病棟でのリハプログラムを充実してより効果的に行います。また、「障害を持つ人」が地域でのノーマライゼーションを実現できるように、地域での継続的で均一で高品質なリハ診療圏の構築に協力して行きます。


診療内容

リハビリテーション科では、「障害を持つ人の日常生活活動の質の向上と普遍化と入院期間の短縮と自宅復帰率の向上」を具体的目標として臨床業務を行っています。理学療法士32名、作業療法士21名、言語聴覚士8名、看護師1名、リハ専門医2名を擁し県下でも有数のリハスタッフ数です。各科の専門性に対応するために、各科別担当制を採り、整形外科、脳神経外科、神経内科・内科、外科、小児科の5科で8〜10名を割り当てています。担当制のリハスタッフの増員と治療の品質の向上により、関係各科主治医からの直接処方も徐々に拡大して適切・的確・適時に投与されるようになり、各科主治医・看護師との情報交換を緊密に行うことができ、問題の解決が迅速・適切に行えて創造的活動を行うことができています。

各科担当の治療の特徴は以下のとおりです。

  1. 整形外科
  2. 2009年の入院中外来の総患者数は1121名。代表的疾患は大腿骨転子部骨折・頚部骨折291名、膝もしくは股関節の変形性関節症214名、脊椎および脊髄疾患188名、大腿骨頸部骨折を除く四肢の骨折127名の順です。

    治療の特徴としては、加齢変化に伴う運動機能の低下や、骨粗鬆症による骨折と変形性関節症が全体の50%を占めています。これらの疾患は、手術後の廃用性症候群の発生を最小限にとどめることが重要となり、そのため術後早期に運動を開始し段階的にその量・質を高めていく必要があります。2008年より整形外科医師による療法士への直接処方システムを導入し、手術当日もしくは術前より関わることでより早い段階での動作訓練を開始でき、早期離床、ADLの改善、在院日数の短縮に努めています。

  3. 脳神経外科
  4. 2009年の入院中外来の総患者数は765名でした。その内訳は脳梗塞52%、脳出血21%、クモ膜下出血8%、腫瘍4%、その他頭部外傷などでした。2007年6月からは脳卒中科医師による療法士への直接処方システムを導入し、NCU(集中治療室)のベッドサイドから早期に開始し、急性期リハが主流となっています。治療開始基準・離床基準・脳卒中プログラムを基に、早期離床、早期ADL自立を目標として治療を行っています。

  5. 神経内科
  6. 2009年の入院中外来の総患者数は259名で、主な疾患としては脳血管障害(脳梗塞、多発性脳梗塞が主)、パーキンソン病、運動ニューロン疾患などです。

    治療の特徴としては脳血管障害、パーキンソン病、脊髄小脳変性症(SCD)、ギランバレー症候群(GBS)、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者さんに対して、治療開始基準・離床基準・脳卒中プログラム・パーキンソンプログラム・パーキンソン重症度評価・ALS治療プログラム等を作成し、実施しています。2009年より神経内科医師による療法士への直接処方システムを導入し、早期治療の実施・治療の効率化・在院日数の短縮をはかっています。

  7. 外科系
  8. 2009年の入院中外来の総患者数は1404名で、疾患内訳は開胸・開腹術後、心疾患、呼吸器疾患、脳血管疾患、癌、熱傷、切断などです。

    治療の特徴としては、心臓外科医や循環器内科医による療法士への直接処方システムを導入し、ICU、CCU(集中治療室)の患者さんを含めてベッドサイドより早期から関わり、心臓リハビリテーション、呼吸理学療法、全身調整訓練などを実施し、廃用症候群の予防・ADLの改善を行い、在院日数の短縮に努めています。

  9. 内科系
  10. 2009年の入院中外来の総患者数は941名で、代表的疾患は、肺炎、血液疾患、慢性閉塞性肺疾患、膠原病、癌、糖尿病などです。

    治療の特徴としては、ハイリスク・体力消耗状態の急性期の患者さんから、高齢者、長期臥床が予測される患者さんに対し、呼吸理学療法、全身調整、運動指導、ADL指導を行い、廃用症候群の予防、ADL能力の向上、2次合併症の予防を目的に治療しています。
    2009年より主治医による療法士への直接処方システムを部分的に導入し、早期治療の実施・治療の効率化・在院日数の短縮をはかっています。

  11. 小児科
  12. 2009年の入院中外来の総患者数は280名で、うち40%がNICU(新生児集中治療室)からの紹介となっています。疾患の内訳でも低出生体重児(超・極)が、28%を占め、次いで呼吸器疾患、低酸素性脳症となっており、低出生体重児およびハイリスク児、あるいは中枢神経系疾患を持つ子どもの早期治療が中心で、早期治療は、早産児の環境への適応能力の評価としての新生児個別的発達養育と評価計画(NIDCAP)や、神経学的予後予測を可能にするGMs評価を行っています。これらをもとに、外来での理学療法、作業療法プログラムの継続と発達フォローアッププログラムを実践しています。

    またNICUにおける治療は、横隔膜ヘルニア術後の症例を呼吸理学療法の対象とする機会も増えてきています。一般病棟では、気管支喘息に対する呼吸理学療法、小児糖尿病に対する運動療法の依頼が増加傾向にあります。外来では、広範性発達障害、自閉症、注意欠陥多動性障害(ADHD)等の治療のニードも増えてきています。2009年より主治医による療法士への直接処方システムを部分的に導入し、早期治療の実施・治療の効率化・在院日数の短縮をはかっています。

  13. 言語聴覚療法
  14. 2009年の入院中外来の総患者数は979名で、紹介の内訳は、脳外・卒中科56.5%、呼吸器内科10.6%、神経内科9.7%、心外・循内科9.9%、外科5.1%、小児科1.1%となっています。言語障害の内訳は、摂食・嚥下障害が44.8%と半数近くを占め、失語症・高次脳機能障害14.9%、言語発達障害は2.6%となっており、全科対応で言語聴覚療法を実施し、急性期対応の言語聴覚療法が主流となっています。

    2009年7月からはNSTチームから摂食・嚥下障害は主科からの直接処方となり、入院早期から介入でき、早期離床・退院へとつなげることができています。また、DSA画像にて詳細に嚥下機能評価を行うことができ、各職種との密な連携が可能になっています。

    外来では、小児科からの紹介が85.2%を占め、言語発達障害、広範性発達障害、学習障害などの言語評価及び治療が増えています。


リハビリテーション科 治療統計 (入院中外来のみ)

  1. 患者数(人)
  2. 科別退院患者数に占めるリハビリテーション科患者数の割合(%)
  3. 在院日数(リハビリテーション科患者の平均)
  4. 入院から処方までの日数(リハビリテーション科患者の平均)
  5. 治療日数(リハビリテーション科患者の平均)
  6. リハビリテーション科患者の自宅復帰率(%)

その他

  1. 施設認定
    • 日本リハビリテーション医学会研修施設
    • 日本医療機能評価機構付加機能リハビリテーション

  2. カンファレンスのご案内
  3. 毎月第3月曜日17:00より、リハビリテーションセンターにて、各科担当ごとに勉強会を実施しています。各科ごとに年間スケジュールを計画し、症例検討会、テーマ学習等を行っています。

    お問い合せは、リハビリテーションセンター学術委員会勉強会担当者までお願いいたします。

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