感染症グループ

現在感染症グループは、副院長の石田、伊藤、中西の3名を中心に活動しています。診療と研究を両輪として、日々臨床現場から新たな知見を発信し続けています。
主な活動内容を以下に紹介します。

30年以上続く日本最大級の肺炎コホート

当院では1994年から、肺炎で入院された患者さんを前向きに登録しデータを蓄積する「肺炎前向きコホート研究」を継続しています。1998年には市中肺炎の起炎菌に関する研究成果をCHEST誌に報告し(Ishida T, et al. Chest 1998;114:1588-93.)、そのデータは国内外の診療ガイドラインに引用される基盤データとなりました。

2010年10月に「単一施設における肺炎の前向き疫学的研究」としてUMINに登録を行い(UMIN000004353)、2025年現在で32年目を迎えています。これまでに市中肺炎5164名、医療・介護関連肺炎1643名、合わせて6807名の患者さんが登録されており(2025年8月30日時点)、世界的にも稀有な長期コホートとして高く評価されています。

肺炎前向きコホートをもとにした研究や実績

上記のコホートをもとにした臨床研究や論文は別に紹介していますが、その成果は2024年4月に日本呼吸器学会から発刊された「成人肺炎診療ガイドライン2024」で引用されています。

Ishida T, et al. Chest 1998;114:1588-93. (市中肺炎入院患者の起炎菌の検討)
Ishida T, et al. Intern Med 2001;40:873-7. (市中肺炎の起炎菌検索における経皮肺生検の有用性の検討)
Ito I, et al. Eur J Radiol 2009;72:388-95. (細菌性肺炎と非定型肺炎の胸部CT所見の比較検討)
Fukuyama H, et al. Intern Med 2011;50:1917-22. (市中肺炎における重症度評価システムの検討)
Ishida T, et al. Intern Med 2012;51:2537-44. (医療・介護関連肺炎の臨床的特徴の検討)
Kumagai S, et al. Int J Tuberc Lung Dis 2016;20:129-35. (市中肺炎における重複感染の頻度と予後に与える影響の検討)
Ito A, et al. BMC Pulm Med 2017;17:78. (市中肺炎における予後因子の検討)
Ito A, et al. Sci Rep 2019;9:18406. (市中肺炎初期治療におけるAZM併用療法の検討)
Yamagata A, et al. J Infect Chemother 2020;26:563-9. (医療・介護関連肺炎における予後不良因子の検討)
Ito A, et al. J Infect Chemother 2020;26:372-8. (医療・介護関連肺炎の予後予測因子における重症度評価の検討)
Ito A, et al. J Glob Antimicrob Resist 2020;22:441-7. (耐性菌リスクを有する医療・介護関連肺炎における抗緑膿菌活性を有する抗菌薬投与の必要性の検討)
Ito A, et al. J Infect Chemother 2022;28:623-30. (医療・介護関連肺炎の予後因子としての炎症性バイオマーカーの検討)

インフルエンザデータベースの構築

当院は、日本呼吸器学会の成人インフルエンザ入院患者のインターネット・サーベイランスに2024年から参加しています。これは、インフルエンザに罹患して入院した成人患者をインターネット上で登録するもので、本邦における成人重症インフルエンザ患者の背景や臨床像を解析するものです。2025年8月末までに550例以上の症例を登録しており、国内で最も多い登録数となっています。このデータベースをもとに、国内の重症インフルエンザ入院患者の臨床像についての論文も作成しています。

Ishida T, et al. J Infect Chemother 2021;27:480-5.（5年間の国内の成人インフルエンザ入院患者の臨床像）
Ishida T, et al. J Infect Chemother 2022;28:853-8.（65歳未満で基礎疾患を有しない成人インフルエンザ入院患者の臨床像）

多施設共同研究の推進

当科は全国の施設と協力し、数多くの多施設共同研究を主導・参加してきました。その中で、肺炎におけるプロカルシトニン測定の有用性の検討ならびにレジオネラ肺炎診断における尿中抗原検査の検討について当科が主体となり多施設共同研究を実施し論文化してきました。

プロカルシトニン(PCT)は、細菌感染症でCRPよりも特異的に上昇するとされており、これまでに海外を中心に多数の研究が行われ、PCT値が肺炎の重症度や予後と相関すること、PCTの値により抗菌薬投与の実施や中止の判断を行うPCTガイド下抗菌薬治療の有効性が示されています。2017年Cochrane libraryでは、呼吸器感染症においてPCTガイド下抗菌薬治療と通常診療を行った両群を比較した32のRCTのメタ解析の結果を報告しています(Schuetz P, et al. Cochrane Database Syst Rev. 2017;12(10):CD007498)。同報告内で、市中肺炎の死亡率は2群で有意差を認めず(PCTガイド下治療群12.2% vs 通常診療群14.1%, P=0.083)、抗菌薬関連副作用(PCTガイド下治療群19.1% vs 通常診療群27.7%, P<0.001)と抗菌薬投与日数(PCTガイド下治療群7.5日 vs 通常診療群10.4日, P<0.001)はPCTガイド下抗菌薬治療を行うことで有意に減少したと報告しています。その結果をもとに、市中肺炎を含め呼吸器感染症において抗菌薬適正使用のためにPCTガイド下抗菌薬治療を行うことを支持するとしています。

以前当科の肺炎前向きコホートデータをもとに市中肺炎において肺炎重症度評価にPCT値を経時的に測定することで予後予測に有効であると報告しました(Ito A, et al. Respirology. 2016;21:1459-1464.)。その後、当院を含めた西日本の11施設における検討で肺炎重症度評価にPCTの経時的測定を行うことが予後予測に有用であることを報告しました(Ito A, et al. Int J Infect Dis. 2020;92:228-233.)。

一方で日本ではPCTガイド下抗菌薬治療は十分に普及していない状況があり、国内の集中治療科専門医、救急科専門医、呼吸器内科専門医、感染症専門医が集まり2022年12月に日本でPCTガイド下抗菌薬治療を行うための指針を示した日本コンセンサスを発表しました(Ito A, et al. Clin Chem Lab Med. 2022;61:407-411.)。2024年に発表された国内の敗血症診療ガイドラインである日本版敗血症診療ガイドライン2024(J-SSCG2024)内のCQ2-11において、敗血症に対してPCTを指標とした抗菌薬治療の中止を行うことを弱く推奨しており(GRADE2A)、前述の日本コンセンサスも引用されています(日本版敗血症診療ガイドライン2024. p109-110)。2024年10月からは、日本コンセンサスをもとにPCTガイド下抗菌薬治療を行うことが予後の悪化を認めることなく抗菌薬削減につながるかどうか検討する多施設共同研究を全国20施設で実施しており、2025年9月登録終了しています。

次にレジオネラ肺炎診断において、尿中抗原検査キットは検査の簡便性や迅速性から頻用されており(Kinjo T, et al. J Infect Chemother. 2022;28:129-134.)、診断の中心になっています。従来の尿中抗原検査キットはレジオネラ肺炎の多くを占めるL. pneumophila血清1型のみ検出可能である点が欠点とされ、検査キットの特異度は99%である一方感度は74%と報告されており(Shimada T, et al. Chest 2009;136:1576-85.)、検査陰性でもレジオネラ肺炎の否定はすべきではありません。その後、L. pneumophila血清1～15型の全血清型によるレジオネラ肺炎を診断可能なキットとしてリボテスト®レジオネラが開発され、2019年2月から実診療で利用可能となりました。当院ではリボテスト®レジオネラの開発段階から関わっており、当院を含めた日本全国16施設においてリボテスト®レジオネラと既存の尿中抗原検査キットの診断能を比較した検討を行い、リボテスト®レジオネラの感度は既存の尿中抗原検査キットとほぼ同等であり、L. pneumophila血清2型の症例では唯一リボテスト®レジオネラのみ陽性であったと報告しました(Ito A, et al. Int J Infect Dis. 2021;103:42-47.)。

現在当院を含めた西日本8施設において、レジオネラ肺炎診断におけるリボテスト®レジオネラとイムノキャッチ®レジオネラの有用性の検討を実施中です(UMIN000043261)。また、日本感染症学会ではレジオネラ肺炎診断における現在使用可能な全尿中抗原検査キットの有用性を比較検討する“レジオネラ症診断における尿中抗原検査と臨床的特徴に関する全国サーベイランス研究 -多施設共同前向き観察研究-”を実施中であり、当院も参加しています。

他施設が研究主体施設で当科が研究協力施設として参加中の研究として、現在主に肺炎球菌による市中肺炎における肺炎球菌の血清型分布や臨床的特徴を検討する“成人市中肺炎患者における肺炎球菌の血清型分布に関する前向きサーベイランス研究(PNEUMO Japan)”に参加中です。

これまでに他施設が研究主体施設となり当院が研究協力施設として参加し、論文化された研究を以下に紹介します。

Maruyama T, et al. Clin Infect Dis. 2019;68(7):1080-1088.
Shirata M, et al. Sci Rep. 2021 Dec 13;11(1):23878.
Oi M, et al. Open Forum Infect Dis. 2021;8(7):ofab282.
Imamura Y, et al. J Infect Chemother 2022;28(8):1125-1130.
Maeda H, et al. Hum Vaccin Immunother 2025;21(1):2518847.

活動風景

感染症グループでは、週1～2回のミーティングで患者データの収集や治療方針の検討を行い、臨床現場と研究を結びつけています。
世代を超えた活発な議論の場であり、若手医師も主体的に参加し、研究の第一著者として成果を発表するチャンスがあります。