産婦人科
生殖医療（反復流産治療を含む）
2020年11月3日開催 市民健康講座「倉中医療のつどい」 本田主任部長による講演動画公開中
※現在、体外受精、人工授精は保険適用となっています。
専門の生殖医療外来を月曜日〜土曜日（土曜日は完全予約制：主に採卵、人工授精など処置のみ）に開いています。挙児希望が主訴の患者さんでは、初回から生殖医療外来で診察を行っています。
不妊症では、まず系統的な検査によりその原因を追及し、適切な治療法を検討します。当院では、タイミング法、排卵誘発、人工授精（AIH）、体外受精（IVF）、顕微授精（ICSI）までのあらゆる段階の生殖医療を行っております。必要に応じて、子宮鏡、腹腔鏡などの内視鏡手術も行っております。
一般的な生殖医療で妊娠が困難な症例では、体外受精などの生殖補助医療技術（ART）の適応となります。当院では毎月「体外受精説明会」を開いています。当院のARTでの出産率ですが、2011～2022年で、初回採卵で出産に至った方は、34歳以下で60％、35～39歳で45％、40～42歳で18％、43歳以上で0％でした。説明会では治療方法、治療成績、副作用、費用などを説明し、ARTに踏み切るかどうかを相談しています。
泌尿器科不妊グループとの密接な連携は男性生殖医療には欠かすことはできません。精巣内精子採取などの手術が泌尿器科で実施されています。
不育症とは、妊娠はするものの流産を繰り返すものです。当院では不育症に対しても系統的な検査を行っています。希望により、ご夫婦、流産絨毛の染色体検査も実施しています。それらの検査結果を踏まえて、薬物療法などを行っております。
妊孕性温存療法・温存後生殖補助医療
妊孕性温存療法とは
がん等の治療である薬物療法や放射線治療などを行うことで、男性・女性共に、妊娠に必要な臓器がダメージを受け、子どもを持つための機能が低下してしまう場合があります。
妊孕性（にんようせい）温存療法とは、病気を克服した後、将来的に子どもを持ちたいと希望した場合に備えて、生殖機能や妊孕性（妊娠できる可能性）を温存するための治療のことを言います。
当院では、妊孕性温存療法として、胚（受精卵）凍結、未受精卵子凍結、精子凍結に係る治療を行っております。
なお、対象となるのは、がん等の原疾患の治療や生命予後に与える影響が許容されると認められる方に限ります。制限年齢を超える場合や子宮摘出などでご本人が妊娠できないことが想定される場合は対象外となります。
温存後生殖補助医療とは
妊孕性温存療法により凍結した検体を用いた顕微授精、胚移植などの生殖補助医療のことを温存後生殖補助医療と言います。
当院では、不妊治療と同様に、温存後生殖補助医療も行っております。
費用と助成制度
妊孕性温存療法並びに、妊孕性温存療法により凍結した検体を用いた生殖補助医療（温存後生殖補助医療）は保険が適用されないため、自費診療となります。
妊孕性温存療法にかかる費用は個人の状況や治療内容によって異なります。一般的な費用の目安としては、未授精卵子や胚の凍結は30万～50万円程度（その後の保管料が年間数万円）、射精による精子凍結は数万円（その後の保管料が年間1～2万円程度）です。
温存後生殖補助医療の費用については、不妊治療の自費診療と同程度です。
岡山県では、妊孕性温存療法及び温存後生殖補助医療に要する費用を一部助成する「岡山県小児・AYA 世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」を実施しています。
当院は岡山県より当該事業の指定医療機関に指定されており、当院で妊孕性温存療法、温存後生殖補助医療を行った場合は助成制度を利用することができます。助成の対象や詳しい内容については岡山県のサイトをご覧ください。
その他にも、NPO法人による基金や独自の助成制度を設けている市町村もあります。
当院のがん相談支援センターでは、妊孕性温存療法に係る意思決定の支援並びに、助成制度のご案内を行っています。まずはお気軽にご相談ください。
院内からのご相談の場合
がん等の原疾患治療で当院に入院中・通院中の患者さんは、担当医師や医療スタッフ、がん相談支援センターへご相談ください。
院外からのご相談の場合
がん相談支援センターへ先ずはご連絡ください。がん等の原疾患治療に関する情報が必要ですので、原疾患の主治医あるいは看護師・医療ソーシャルワーカー等からお問い合わせください。
※急を要しない一般的なご相談の場合は、がん相談支援センターにて患者さんから直接のご相談もお受けしております。
ご相談・お問い合わせ
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| がん相談支援センター ご来院された方は、1-57窓口（入院外来相談室）へお声がけください。 |
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